世界中には、大麻の使用や栽培によって最悪の場合死刑に処される国や地域が存在することをご存知でしょうか。日本でも大麻の所持は逮捕の対象となりますが、ただそれだけで死刑になることはありません。
現在、世界各国では大麻の合法化が進んでいる一方で、違法とされる国では日本よりも厳しい処罰があります。
今回のG-MAGAZINEでは、大麻の使用や所持によって死刑が科される国や地域をケースごとに紹介しています。海外を訪れる際には、大麻に触れることで誤って死刑になる地域が存在することを認識することが大事です。

本記事の目次
1.大麻関連の罪で死刑にする国は少ない
2.アジアの大麻関連の死刑事情
3.中東の大麻関連の死刑事情
4.欧米諸国の大麻関連の死刑事情
5.アフリカの大麻関連の死刑事情
6.大麻が禁止ならTHCBやHHCPを摂取しよう！
7.まとめ

1.大麻関連の罪で死刑にする国は少ない

近年、薬物関連の犯罪の摘発件数は著しく増加しています。有名な芸能人が逮捕されるニュースもテレビでよく目にすることでしょう。また、大麻の使用者の年齢が低下しており、国内での大麻に関する議論も盛んになっています。

薬物関連の犯罪が増える中で、一部ではより厳しい処罰が求められる声もあります。世界的には薬物犯罪に対して死刑を科す国は多くありませんが、身近な例では隣国の中国がその一つです。

世界には実際に中国のように薬物犯罪者に対して死刑が科される国が存在します。この記事では特に大麻に焦点を当て、所持や使用が発覚すると死刑に処される国を紹介します。

2.アジアの大麻関連の死刑事情

アジア地域は多くの国で大麻犯罪に死刑が課せられていることが知られています。以下に、大麻犯罪によって死刑が科されるアジアの国をご紹介します。※軍法に基づく死刑や具体的な根拠のない国は除外しています。

北朝鮮
中国
インドネシア
タイ
ベトナム
マレーシア
インド
バングラデシュ

意外にも、アジア地域では多くの国が大麻犯罪に死刑を課していますが、国ごとに処罰の基準や具体的なケースは異なるため、それぞれを詳しく解説していきます。

売買目的の場合に死刑になることが多い

中国、タイ、マレーシア、インドなどでは、大麻の売買目的で所持が発覚すると死刑になる可能性があるため、訪れる際には注意が必要です。

中国では薬物の密売に厳しい罰則があり、死刑も含まれます。しかし、使用者に対する罰則はそれほど重くありません。大麻の所持量や種類によって異なりますが、通常は拘留されて2週間程度で済むことが多いようです。

ただし、使用者が依存症と判断されると、3年間の更生施設での強制収容が行われます。更生プログラムが終了した後には、さらに3年間の強制社会復帰プログラムが実施されます。全てのプログラムを終了するまでには6年もかかるため、懲役刑よりも厳しい処分といえるかもしれません。

大麻の所持だけで死刑になる国もある

ベトナムでは、大麻の規定量を超える所持が発覚すると、死刑になる可能性があります。具体的には、5㎏以上の大麻を運搬している場合には、最高刑として死刑が適用されます。

アジアの各国では、大麻犯罪に対して非常に厳しい処罰が設けられていることが分かりました。他の地域ではどのような対応がされているのでしょうか。

3.中東の大麻関連の死刑事情

中東はアジアに比べてさらに厳しい大麻の取り締まりが行われている地域です。アジアの各国と異なる点は、死刑が適用される基準が低いことです。多くの国で大麻犯罪に対して死刑が制定されているだけでなく、所持が発覚した時点で死刑となる国がほとんどです。

ここでは中東の各国が大麻犯罪に対してどのような対応をしているのか、そして死刑の基準について詳しく解説します。

サウジアラビアは世界で一番大麻に厳しい国

サウジアラビアは世界で第3位の麻薬消費国でありながら、最も厳しい大麻取り締まりを行っていると言われています。この国では大麻を含む薬物の所持や売買によって検挙されると、死刑はもちろん公開処刑の対象になります。

サウジアラビアでは薬物に関わることは非常に危険です。

大麻の所持で死刑になる国

イランやUAE（アラブ首長国連邦）、オマーンやバーレーンでも大麻の所持が発覚すると死刑になる場合があります。
特にイランとUAEは、サウジアラビアに次いで厳しい処罰を課しているとされる国です。UAEでは、血中に麻薬が残っている状態で入国するだけでも大麻所持とみなされ、靴に0.003gの大麻が付着しているだけで禁固4年の判決が下されたケースもあります。
イランでは、50㎏以上の大麻所持が確認された時点で死刑となります。1998年以降、イランでは薬物関連の犯罪者の死刑執行数が1万人を超えたとされています。